引っ越しを産後にする場合の注意点・必要な手続きとは

引っ越しをするのは、産前と産後ではどちらがよいでのでしょうか。赤ちゃんを迎えるにあたり、新居への引っ越しを考えた場合、いつがよいのかそれぞれのメリット・デメリットを把握し、計画を立てていきましょう。

＜メリット＞

妊娠中であれば自分の体調や都合で新居探しをしたり、荷作りをするなど引っ越しの準備ができるでしょう。体調の悪い時は休み、休憩も好きな時間にとりながら作業できるのがメリットになります。

また、引っ越しによってほかの市区町村に移住する場合、いろいろな手続きが必要となります。妊娠中であれば、こちらも自分の体調のよいときに引っ越し前と引っ越し先の役所へ行ったりと身動きもしやすいのがおすすめの理由になるでしょう。

＜デメリット＞

気を付けたいのは、引っ越しのタイミングです。つわりが重く、切迫流産などの危険がある妊娠初期（1～４ヶ月）と早産の可能性が高まる妊娠後期（8～10ヶ月）に引っ越しをするのは、精神的にも肉体的にもストレスとなりがちと言えるでしょう。妊娠中期（5～7ヶ月）の安定期がベストタイミングとなるようですが、時期が短かすぎるためタイミングを逃す方も少なくないようです。

また、転院する場合改めて定期健診や出産する病院を探さなければならない不安や、自治体から交付される補助券や助成券の手続きなどの大変さを感じるかもしれません。母子手帳はほかの地域でもそのまま使えます。

＜メリット＞

産後に引っ越すと、赤ちゃんのものをどのように配置し、収納したらよいかと具体的に実生活を見つめながら家探しやインテリアを決められるのがメリットではないでしょうか。実際に赤ちゃんが産まれてみないとわからないことがたくさんあったという声もよく聞きます。

出産後に改めて育児の大変さを感じてから、実家の近くに引っ越すというケースも多いようです。”夫婦二人だけで育てるよりも祖父母にも囲まれていたほうが、温かい家族関係を築けてよかった”という意見もあります。

＜デメリット＞

産後は１か月検診が済むまでは、引っ越しの準備も控えたほうがよいでしょう。また産後2ヶ月、3ヶ月くらいまでは体調が思わしくなかったり、精神的にも赤ちゃんとの生活になれずうつになってしまうなど行動を起こすには難しくなる可能性もゼロではないですし、赤ちゃんの具合がよくなかったりとなかなかタイミングがつかめず、引っ越しまでにかなりの年月がかかってしまう場合があります。

ほかには引っ越し先で自分と赤ちゃんを診てもらえる病院を探さなければなりません。引っ越し先のホームページや口コミ、通っていた病院の紹介などでよい病院が見つけられるように、調べておくことが大切です。出産した病院でママと赤ちゃんの１ヶ月検診をしたほうが安心なので、できれば産後直後の引っ越しはデメリットの方が大きいと言えるでしょう。

赤ちゃんが産まれてからの引っ越しは、作業がなかなか進まないなどのデメリットを感じることが多いかもしれません。オムツ替えや授乳、寝かしつけなど赤ちゃんに合わせた生活リズムの合間に引っ越しの準備や片付けをすることになってしまうかもしれませんね。

ママは外出できるようになるまで身体が元に戻っていなかったり、産まれたばかりで免疫力のない赤ちゃんの外出も１ヶ月検診を終えるまでは控えたほうがよいとされています。ママはゆっくり身体を休めるため、引っ越しなどの作業もしないようにするなど注意が必要です。

産まれてから３～４ヶ月ごろに始めるのが予防接種や検診です。予防接種の案内などは、住んでいる地域の自治体より送られてくるので、成長において大切なものの妨げにならないように、引っ越しのスケジュールも考慮するとよいでしょう。　

【リビングが見えるキッチン】ママが食事の用意をしているときに、リビングにいる子供が見える間取りが安心ですよね。何をして遊んでいるか、元気にしているか、危険なことはないかなど様子がうかがえるキッチンだと、食事の用意もしやすいと、子育て世帯が新居を探す条件の上位にある間取りです。

【リビングと部屋がつながっている】特に子供が小さいうちは、目が離せないときがたくさんあるでしょう。リビングと和室や部屋がつながっていれば、動線もよく便利です。部屋が何枚かの扉で仕切られている場合は、モニターなどを利用し子供の様子がわかるよう工夫すると安心ですね。

【成長に合わせて部屋を仕切ることができる】子供が成長し、勉強をする時間をもつようになると専用のスペースが必要になるかもしれません。家具のレイアウトによって仕切ることができたり、簡易扉や襖によって、子供部屋がつくれるような間取りも人気のようです。

家の近所に保育園や幼稚園があるかもチェックしておくとよいでしょう。仕事に復帰するとき、ママたちがもっとも重視したいのは自宅と保育園の距離です。近ければ近いほど便利なので、どんな保育園がどこにあるか確認を。また、幼稚園や小学校などの施設も見ておきたいですね。通える範囲にあるのか、学区内の小学校はどこになるのかなどもおさえておくと、入園・入学時に戸惑うことなく安心です。

家の前の道路の交通状況はどんな感じか、交通事故の危険性や近くにあると便利なスーパーやドラッグストアなどお買い物がラクにできるかも重要ポイントに挙げられています。また育児に欠かせない公園も近所にあるとよいですよね。育児しやすい環境かどうかにこだわって新居を探してみるのも楽しそうです。

1.今、住民票がある市区町村の役所に「転出届」を提出。転出予定日、または転出後14日以内に手続きを行います。

2.「転出証明書」を受け取ります。

3.引っ越し先の市区町村役所に「転出証明書」を添付して、転入した日から14日以内に「転入届」を出します。

以上で住民票の移動手続きは完了となります。

子供医療費助成制度や小児医療費助成制度とも言われ、対象年齢や所得制限などの条件に見合う対象者（子供）の医療費を無料にしたり、一部負担になる制度のことです。未就学児まで医療費が無料の地域があれば、専門学校・大学修学中の学生（22歳まで）を対象とする自治体もあり、助成内容もさまざま。手厚い助成内容の地域を調べて引っ越すご家庭もあるほど、引っ越し目的のひとつとなっているようです。

産後の引っ越しは、産前の引っ越しに比べると、デメリットのほうが大きいと言う先輩ママたちの意見が多いようです。産後はママの体調の回復と赤ちゃんの様子が落ち着くまで時間もかかります。充分な注意を払いながら、引っ越しの準備・片付け、さらにいろいろな手続きを無理せずにしていきたいですね。