子宮頸がん検診を受診しない理由、「症状がない」「忙しい」を抑えた第1位は？

現在、国のがん対策「第4期がん対策推進基本計画」において、子宮頸がん検診の受診率目標は60％と定められています。しかし、日本の子宮頸がん検診の受診率は43.6％に留まっています。

そこで本調査で直近2年以内に子宮頸がん検診を受けていない人にその理由を尋ねたところ、「なんとなく」（43.3％）が最多となりました。次いで「忙しい」（11.9％）、「症状がないため」（11.4％）と続いています。

「定期的な受診の必要性」について尋ねると、直近2年間は受診していないが、過去に受診経験のある層の8割以上は「知っていた」と答えました。受けたことがない層では、「知っていた」という回答は約6割に留まっています。

2024年4月から、厚生労働省の指針に基づき一部の市町村では「HPV検査」の導入が始まりました。このことに対して「具体的な内容を知っている」「ある程度知っている」のは未受診者の間で20.0％でした。一方、2年以内に受診歴がある層の認知度は39.6％と、未受診者との間に約20ポイントの差がありました。

HPV検査は、従来の細胞診よりも高い精度でリスクを判定できるのが特徴で、検査結果が精密検査不要（HPV検査陰性）であれば、次回の受診期間を「2年に1回」から「5年に1回」に延ばすことができます。この「5年に1回のHPV検査」の説明をすると、直近2年間未受診のうち 41.1％が「受けようと思う気持ちが強くなる」と回答しました。

さらに今回は、知識・情報認知の状況についても調査しました。

子宮頸がんは「自覚症状がないまま進行すること」や「早期発見・早期治療で治ること」といった疾患リスクに関する知識が、直近2年以内に受診した層に比べて、未受診層の平均は20ポイント以上低いことから、子宮頸がん検診の未受診期間が長い層ほど、検診や疾患に関する知識・情報認知が低い傾向にあるようです。

直近2年以内に受診した層が、子宮頸がん検診を受診したきっかけで多かったものは、「市町村からのクーポン・案内状」でした。受診層の40.5％が受診のきっかけとして挙げており、「かかりつけ医からの勧め」（17.9％）や「職場からの勧め」（16.1％）を大きく上回っています。

市町村が実施する子宮頸がん検診の認知度についての調査では、直近2年以内に受診していない層でも、76.2％が自治体検診の存在を「知っている」と回答しました。自治体検診に関する基本的な情報は広く浸透していることがわかります。

調査テーマ：「子宮頸がん検診未受診層が抱える課題」と「HPV 検査単独法の受容性」
調査対象：全国 30～60 歳女性個人 2,047名
調査期間：2025年11月28日～12月1日
調査主体：ロシュ・ダイアグノスティックス
調査実施機関：インテージ
調査方法：インターネット調査（人口構成比に合わせたウェイトバック集計を実施）

ロシュ・ダイアグノスティックス
https://www.roche-diagnostics.jp/

（マイナビ子育て編集部）