小学生から社会人になるまでに必要な教育資金、平均予想金額は1,436万円に

大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女1,000名（全回答者）に、子どもの教育や教育費に関する内容について、自身の考えや状況がどの程度あてはまるか聞きました。

「子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じる」では、「非常にあてはまる」が16.7%、「ややあてはまる」が50.0%で、合計した「あてはまる（計）」は66.7%となりました。教育費の多寡が子どもの学力や学歴と強く関係していると実感している親が多いようです。

「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」では「あてはまる（計）」は62.5%、「早期の知育や英才教育は子どもの将来のために重要だ」では「あてはまる（計）」は71.2%とどちらも半数を超えたのに対し、「スポーツや芸術の習い事よりも学習塾に教育費をかけたい」では「あてはまる（計）」は39.2%と半数未満にとどまる結果となりました。

全回答者（1,000名）に、「子どもの教育費の負担を重いと感じる」にどの程度あてはまるか聞いたところ、「非常にあてはまる」が25.0%、「ややあてはまる」が41.9%で、合計した「あてはまる（計）」は66.9%となりました。

子どもの就学段階別にみると、「あてはまる（計）」と回答した親の割合は、未就学児の親では56.5%、小学生の親では58.1%、中高生の親では71.4%、大学生等（予備校生・浪人生・大学生・短期大学生・専門学校生、以下同様）の親では81.3%と、子どもの就学段階が上がるほど高くなりました。

子どもの教育費をいつまで親が負担するべきだと思うか聞いたところ、「大学・短大・専門学校卒業まで」が55.7%と突出して高くなり、「就職するまで」が22.6%、「大学院卒業まで」が11.0%、「高校卒業まで」が8.2%、「義務教育終了まで」が2.5%となりました。

未就学児の親（248名）に、子どもが小学生から社会人になるまでに、教育資金はいくらくらい必要だと思うか聞いたところ、「1,000万円〜1,400万円位」（31.5%）と「2,000万円〜2,400万円位」（28.6%）に多くの回答が集まり、平均予想金額は1,436万円でした。

平均予想金額を過去の調査結果と比較すると、2021年1,266万円→2022年1,377万円→2023年1,436万円と、調査開始以来最も高い水準となりました。物価高騰や相次ぐ値上げラッシュを受け、必要な教育費の増加を予想する親が多いのではないでしょうか。

全回答者（1,000名）に、子どもの教育資金として子どもの祖父母（自分の親や義理の親）からこれまでにいくらくらい資金援助してもらっているか聞いたところ、「0円」（46.6%）に半数近くの回答が集まったほか、「〜40万円位」（16.2%）や「100万円位」（13.0%）にも回答が集まり、平均は104万円でした。

子どもの就学段階別にみると、資金援助してもらっている金額の平均は、未就学児の親が87万円、小学生の親が94万円、中高生の親が108万円、大学生等の親が127万円でした。

調査タイトル：子どもの教育資金に関する調査2023
調査期間：2023年1月26日〜1月27日の2日間
調査方法：インターネットリサーチ
有効サンプル数：1,000名
調査主体：ソニー生命保険
調査協力：ネットエイジア

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（マイナビ子育て編集部）