【医師監修】無痛分娩の疑問を解決！そのメリットとリスクとは？

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手術などで使われている麻酔薬を用い、出産時の痛みを和らげるのが、無痛分娩です。分娩に対する強い不安や痛みへの恐怖があると、そのストレスでお産の進行が妨げられることがあります。

“無痛”といっても完全に痛みがとれるわけではありませんが、痛みが軽減されるだけで妊婦さんの緊張や不安が軽くなり、リラックスした心と体でお産に望むことができると言われています。

持病などがあって医学的な理由からこの方法が勧められるケースと、妊婦さんが希望するケースとがあります。

ところで、日本ではどれくらいの妊婦さんが無痛分娩を選択しているのでしょうか。

2022年に厚生労働省から発表されたデータ（2020年調査）では、無痛分娩の実施率は全分娩の8.6%でした。2016年の調査では6.1％[*1]だったので無痛分娩は増加傾向にあるようです。

別の調査では、年齢が高い妊婦さんほど無痛分娩を希望していることが明らかになっています[*2]。

一般的に無痛分娩は産後の回復が早いといわれています。これから始まる育児に備えたいという気持ちが強かったり、体力的に不安を覚える高齢の妊婦さんほど、無痛分娩を選びやすいのかもしれません。

日本ではまだそれほど普及が進んでいない無痛分娩ですが、海外では事情が少し違っています。

少し前のデータになりますが、フランスでは約8割（2010年）、アメリカでは約6割（2008年）の妊婦さんが無痛分娩による出産を選んでいます。普及率が比較的低めといわれているイギリスやドイツでも、2割前後の妊婦さんが無痛分娩を選択しています[*3]。

アジアでも無痛分娩を行う妊婦さんは増えていて、その普及率はシンガポールや香港、台湾では10～20％にものぼっています[*4]。

無痛分娩について調べると、「和痛分娩」や「完全無痛分娩」などといった用語がときどき出てきます。こうした分娩法をウェブサイトなどで紹介している病院やクリニックも少なくないので、気になる方も多いのではないでしょうか。

結論から言うと、いずれも麻酔薬を使った分娩法のことで、そういう点からすれば無痛分娩と同じ意味だといえます（ちなみに、和痛分娩や完全無痛分娩は医学用語ではありません）。

こうした用語が使われる背景には、医療機関側の配慮があると考えられます。無痛分娩というと、“完全に痛みがない分娩”とイメージしがちです。妊婦さん側に誤解を招きかねないと、痛みを完全になくすのではなく和らげる意味というがわかるよう、あえて和痛分娩などといった言葉を用いているのです。

無痛分娩では主に麻酔薬を使って痛みを和らげますが、このほかに「ラマーズ法（分娩の恐怖と緊張を和らげるための産前教育と、弛緩法と呼吸法を基本にした分娩法）」や「ソフロロジー式分娩（イメージトレーニングを繰り返し、陣痛を子供の誕生の喜びとして受け入れる分娩法）」など、呼吸法やリラックス法、筋肉の弛緩法など用いて痛みの緩和をはかる分娩法もあります。

こうした方法を「心理学的方法による無痛分娩」と呼ぶことがあります。

お産の痛みは、子宮が収縮したり子宮口が広がることで始まり（これを陣痛といいます）、その後、分娩が進むにつれて腟や外陰部など（産道） が開く痛みに変わっていきます。痛みだけでなく、吐き気や発汗などの症状が起こることもあります。

無痛分娩では、この陣痛と産道が開く痛みの両方、あるいは片方を麻酔薬を使って緩和していきます。

無痛分娩には、背中側から背骨に針を刺して麻酔薬を注入する「硬膜外鎮痛」や、吸入や点滴または注射で麻酔薬を投与する「全身投与による方法」、 「神経ブロック」 など、いくつかの方法があります。

このうち、硬膜外鎮痛は痛みを抑える効果が高い一方で、母体への影響が少なく、薬が胎盤を通っておなかの赤ちゃんに届くことがほとんどない方法と言われています。このような理由から、日本を始め、多くの国で硬膜外鎮痛が無痛分娩の第一選択になっているようです。

硬膜外鎮痛とは、痛みを伝える神経が集まっている脊髄の周辺（硬膜外腔）にカテーテルという細くて柔らかいチューブを差し込み、そこに麻酔薬を注入することで神経をマヒさせ、痛みを和らげる方法です。

硬膜外鎮痛は、麻酔薬の投与量や濃度、投与時間は異なるものの、分娩だけではなく一般の手術でも術中や術後の痛みをとる方法として広く普及している鎮痛法といえるでしょう。

陣痛や産道が開くときの痛みは、子宮の急激な収縮や、腟や外陰部、会陰部などの組織が傷つくことで生じます。こうした痛みの信号は神経を通って脳に伝わり、お産の痛みとして知覚されます。痛みを伝える神経は脊髄に集まってから脳へと至るため、脊髄の神経を取り囲む硬膜外腔に麻酔薬を注入することで薬が神経に作用し、分娩時の痛みが抑えられるというわけです。

ただ、一口に硬膜外鎮痛と言っても、麻酔薬を注入する方法にはいくつかあります。

主な投与法を以下に示しましたが、どれを採用しているかは施設によって異なります。無痛分娩を希望される方は主治医などに聞いてみるとよいでしょう。

・持続投与　時間あたりの投与量を設定して、持続的に体に薬を入れる方法
・PCEA　痛みを感じた妊婦さんが自らボタンを押すことで、麻酔薬が体に入る方法
・PIB　一定時間ごとにピンポイントで麻酔薬が体に入る方法

最近では、硬膜外鎮痛を始める前に、硬膜外腔より脊髄に近いところにある“脊髄くも膜下腔” に少量の痛み止めを投与する「脊髄くも膜下硬膜外を併用した鎮痛法」を採用する施設も増えています。

この方法を用いることで、硬膜外鎮痛だけに比べて麻酔の効果が早く現れるといわれています。

続いて、無痛分娩の主流である硬膜外鎮痛のやり方と流れをみていきましょう。

産科医や麻酔科医、施設の方針によって異なりますが、基本的に硬膜外鎮痛は、陣痛が始まった妊婦さんから「痛みを止めてほしい」と訴えがあったときに、担当する産科医の判断によって始められます。

同じ無痛分娩でも、その捉え方は妊婦さん一人ひとり異なります。

「痛みが始まった段階からすぐに始めてほしい」と考える妊婦さんもいれば、「できるだけ頑張って、ガマンができなくなったら始めてほしい」と考える妊婦さんもいます。事前に「できるだけガマン」を決めていても、いざ陣痛が始まると「やっぱり、すぐに痛みをとってほしい」と思うこともあります。

こうした妊婦さんの希望にできるだけ添うため、出産ごとに麻酔薬を投与するタイミングが変わります。

ただ一般的には、子宮の出口（子宮口）が3～5cmほど開くまでに始めることが多いようです[*5]。また、妊婦さんが高熱の場合などには無痛分娩を実施するのはむずかしいため、別の分娩法に切り替えることがあります。

麻酔薬の投与が始まったら、ベッド上で安静にしています。

これは、妊婦さんとおなかの赤ちゃんの状態をモニタリングする装置がつながっていることと、麻酔薬の影響で足腰に力が入りにくく転倒しやすい状態になることが、理由として挙げられます。

トイレに行きたいときは一人で行動するのではなく、助産師や看護師さんに声をかけましょう。また、飲食は原則禁止です。

万が一、分娩中に帝王切開に切り変えなければならない場合、口から人工呼吸器につなぐチューブを差し込みます。その際、胃の中に食べものが入っていると、胃の内容物が食道側に逆流して、誤嚥を起こすことがあります。これを防ぐために飲食は禁止となっているのです。ただ、少量の水やスポーツドリンクはOKとしている施設もあります。

硬膜外鎮痛の流れは以下の通りです（以下に示したものは一般的な流れであり、施設によって異なります）。

・痛みによる体への負担やストレスが軽減されるため、産後の回復が早いと感じる人が多い。
・妊娠高血圧症候群（妊娠20週以降に高血圧が見られる状態）などの妊婦さんでは、出産による血圧の上昇を抑えることができる。
・心臓や肺に病気を抱えている妊婦の出産では呼吸機能や体への負担が軽減される。

・計画分娩で無痛分娩を取り入れている施設が多く、陣痛促進薬を使うことが多い。
・赤ちゃんが産道から出てくる時間が長くなれば、吸引や鉗子などの器械を使う必要が出てくる（これまで無痛分娩では自然分娩に比べて出産時間が長くなるといわれていましたが、最近の研究や報告によると、適切な無痛分娩であれば出産時間は長くならないとも言われ始めています）。

・分娩中や産後に足腰の力が入りにくくなり、転倒のリスクが高まる。
・血圧が下がる。
・排尿や排便の感覚が鈍くなり、排尿トラブルや便秘が生じやすい。
・体温が上がる
・かゆみが出る

このほか、脊髄くも膜下腔に麻酔薬が漏れることによる呼吸困難や意識不明、麻酔薬による中毒や頭痛、硬膜外腔や脊髄くも膜下腔に血の固まり（血栓）などができるといった、重篤な合併症も指摘されています。

平成29年度厚生労働科学特別研究事業 「無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築についての研究」によると、2010年～16年で亡くなった妊婦さんのうち無痛分娩を行っていた人は14人でした（この期間に亡くなった妊婦さんはすべてのお産を含めると271人でした）。

どんな出産であれ必ずリスクが伴うものですが、とくに無痛分娩では麻酔という薬を使うことから、一般的な出産とは別のリスクが生じます。

メリットとリスクの両方をしっかり確認、理解して無痛分娩に臨むことが大事です。

妊婦さんのニーズがあるにもかかわらず、日本では無痛分娩はそれほど普及していません。大きな障害となっていることの一つが、麻酔科医の不足です。

妊婦さんに麻酔薬を使う無痛分娩では、当然のことながら分娩だけでなく、麻酔がとても重要になってきます。

本来なら産科医と麻酔科医が協力して無痛分娩を実施することが望ましいのですが、残念ながら無痛分娩を実施している施設のなかには、麻酔科医が最初だけ関わってあとは産科医が担当しているケースや、最初から最後まで産科医が麻酔を担当しているケースがあるといわれています。

このようななか注目されているのが、「麻酔科標榜医」です。

これは、ある一定期間、他の診療科の医師が麻酔の経験を積むことで得られる資格で、 「基準を満たす医療機関で2年以上修練する」「2年以上麻酔業務に従事し、かつ麻酔担当医として気管挿管による全身麻酔を300症例以上実施した経験を有する」といった条件に該当した医師が申請することで、厚生労働省から許可証を交付されます6）。

無痛分娩の麻酔は、手術などによる麻酔とは異なる技術が必要となります。

麻酔科医だけでなく、こうした麻酔科標榜医が無痛分娩について学び、産科医と協力して無痛分娩を行うことで、無痛分娩を安全に実施できる施設が増えることが期待されています。

安心して無痛分娩に臨むには、施設の選び方も重要になります。ここでは施設選びのポイントと、無痛分娩にかかる費用についてご紹介します。

まず、自然分娩、無痛分娩問わず言えることですが、安全で質の高いお産を実施している、実績のある施設を選ぶことが大事です。

とくに35歳以上の妊婦さんや、糖尿病などの持病を抱えている妊婦さんは、通常よりも出産のリスクが高くなりますので、施設選びは慎重にしたいものです。

具体的には、無痛分娩の経験が豊富な産科医が複数いる、無痛分娩の麻酔の経験がある麻酔科医がいる、万が一のときに救急に対応できる（連携先の医療機関がある）、新生児に何かあったときに対応ができる（連携先の医療機関がある）、無痛分娩の経験がある助産師や看護師が複数いる、といった条件を備えている施設が望ましいでしょう。

少し厳しめの条件かもしれませんが、これくらいしっかりした施設でなければ、リスクの面を考えると無痛分娩は選択しない方が良いともいえるのです。

以下は、厚生労働省のホームページに掲載されている無痛分娩を取り扱っている施設の一覧です（平成30年12月14日時点）※。
ここで紹介されているのは掲載を希望した施設に限られますが、都道府県別に「無痛分娩に関わる医師の人数（産科医と麻酔科医の合計）」や「全分娩件数」「経腟分娩のうち無痛分娩件数」などが載っているので、施設選びの参考になります。

※厚生労働省のウェブサイトに掲載を希望した無痛分娩取扱施設の一覧（平成30年12月14日時点）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000186912.html

このほか、前述した「無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築についての研究」では、「無痛分娩の安全な提供体制の構築に関する提言」を公表しています。そのなかで無痛分娩を行う医療機関は、以下の情報をホームページなどに載せることを提案しています。

この提言に則って情報を公表している施設も出てきていますので、こうしたことも施設選びに役立ちます。

・無痛分娩の診療実績
・無痛分娩に関する標準的な説明文書
・無痛分娩の標準的な方法
・分娩に関連した急変時の体制
・危機対応シミュレーションの実施歴
・無痛分娩麻酔管理者の麻酔科研修歴、無痛分娩実施歴、講習会受講歴
・麻酔担当医の麻酔科研修歴、無痛分娩実施歴、講習会受講歴、救急蘇生コースの有効期限
・日本産婦人科医会偶発事例報告・妊産婦死亡報告事業への参画状況
・ウェブサイトの更新日時

無痛分娩を希望する場合は、まず安全性が高く適切な麻酔分娩ができる体制の施設を分娩先として選んでおく必要があります。

間違っても無痛ありきで施設選びをして、安全性の低い施設を選ぶことのないようにしてほしいものです。その上で、医療機関の説明をよく聞き、最終的にはお産までに決断すると良いでしょう。

なお、日本では主流ではない無痛分娩ですが、心臓や肺に基礎疾患がある妊婦さん、血圧が高い妊婦さんでは、むしろ無痛分娩が勧められています。一方で、血液が固まりにくい体質の人や、アレルギー体質の人、背骨に変形などがある人などは、無痛分娩ができない場合があります。

続いて気になる無痛分娩の費用です。

基本的に自然分娩と同様に自費診療になりますが、陣痛促進薬や麻酔薬、それに伴う医療機器などが必要になることから、その分の費用が上乗せされることが多いようです。

費用については、2004年に分娩と麻酔研究会（現・日本産科麻酔学会）が、会員の所属する分娩施設を対象に調査を実施しています。それによると、無痛分娩の実施施設46カ所の硬膜外無痛分娩の費用（通常の分娩費に加えて必要となる費用）は、個人施設で0～5万円、一般総合病院では3～10万円、大学病院では1～16万円でした[*7]。

施設によってかかる費用は異なるので、気になる施設があったら問い合わせてみるとよいでしょう。

陣痛などによる痛みを和らげて、産後の回復が早まるとされる無痛分娩。高齢出産の妊婦さんが増えている今、そのニーズはますます高まっています。

一方で、麻酔科医の不足や、スタッフも含めて十分な環境が整っていないなかで無痛分娩が行われる実態があるなど、適切な無痛分娩の普及には、まだ多くの課題が残っていることも事実です。

どんな分娩法を選ぶにしても、出産は女性にとって大きなイベントです。産科医や助産師に希望を伝えた上で、安全性やリスクなどについても十分に理解し、納得のいく分娩法や分娩施設を選ぶことが大切です。

（文：山内リカ、監修：宋美玄先生）

参考文献
[*1]令和２(2020)年医療施設（静態・動態）調査（確定数）・病院報告の概況
　　第115回記者懇談会（H29.12.13）いま、医会が考える医療安全について「分娩に関する調査」
[*2]母性衛生　第59巻1号　平成30年4月
[*3]日本産科麻酔科学会　無痛分娩Ｑ＆Ａ　Q20.海外ではどのくらいの女性が硬膜外無痛分娩を受けているのでしょうか？
[*4]日臨麻会誌　Vol.38 No.4/Jul.2018
[*5]日本産科麻酔学会「無痛分娩Ｑ＆Ａ」Q10　硬膜外鎮痛は、いつ、どのように始めるのですか？
[*6]日本麻酔科学会　標榜医申請について
[*7]日本産科麻酔科学会　無痛分娩Ｑ＆Ａ Q21.硬膜外無痛分娩の費用はどのくらいですか？
厚生労働省　「無痛分娩」を考える妊婦さんとご家族の皆様へ
ペリネイタルケア 2016 vol.35 no.2

※この記事は、マイナビ子育て編集部の企画編集により制作し、医師の監修を経た上で掲載しました

※本記事は子育て中に役立つ情報の提供を目的としているものであり、診療行為ではありません。必要な場合はご自身の判断により適切な医療機関を受診し、主治医に相談、確認してください。本記事により生じたいかなる損害に関しても、当社は責任を負いかねます