【教育資金の貯め方】毎月1~3万円を貯めている親が最多、その方法は?
塾や習い事、大学や専門学校の授業料など、教育費は家計のなかでも大きな割合を占めています。子どもが小さく比較的お金のかからないころから、計画的に貯めていく必要があります。今回は、各ご家庭の教育資金の貯め方と、金額についてアンケートをおこないました。
教育資金として、お子さんひとりにつき毎月いくら貯めていますか?
アンケートの結果によると、子どもひとりにつき「1~3万円を毎月貯めている」という人が約38%とトップです。ひとり1万円だと、年間12万円。生まれてから中学卒業までに、180万円は貯まる計算です。次いで多いのは、5,000~1万円。約26%の人が回答しています。
反面「金額がわからない」「教育資金として意識していない」という人も少なからず見受けられました。
では、具体的にどのような方法で教育資金を貯めているのか、見ていきましょう。
児童手当を活用
●児童手当を1年貯めて学資保険一括支払いで二人合わせて30万円貯蓄している。(男性/36歳/建設・土木/技術職)
●児童手当1万5,000円だけ貯蓄しています。(男性/39歳/医療・福祉/営業職)
●児童手当てを充てています。二人で2万円と月々約1万円程度貯金しています。(男性/41歳/アパレル・繊維/技術職)
まず、教育資金の財源として、児童手当を活用しているというご家庭が多数ありました。児童手当は、国から子育て中の保護者に支給されるお金です。それぞれのご家庭でもらえる額は異なりますが、「もともと無かったはずのお金」として生活費に組み込まず、教育資金として活用するのはよい方法ですね。
児童手当にプラス!
●児童手当を子ども用の口座に入れる。夫婦それぞれ子ども用の口座に入金(金額はそれぞれ好きな金額)(女性/32歳/人材派遣・人材紹介/事務系専門職)
●児童手当の1万円と私と夫の給料から1万円を合わせて学資保険月額2万円。お年玉やお盆にもらうお小遣いを年間5~8万円程度貯蓄しています。(女性/35歳/商社・卸/事務系専門職)
●児童手当は使わず、定期預金に定額貯金している。携帯代を節約して、なるべくかからなかった予備費を教育資金に貯めている。(女性/45歳/学校・教育関連/事務系専門職)
多くの方が活用している児童手当に、さらにプラスして貯めている人もいました。お年玉や臨時収入、節約したお金を教育資金として貯めています。
少しでも多く貯めておきたい気持ちはわかりますが、無理は禁物です。今の生活を楽しみつつ、お金を貯めるプランを考えてみましょう。
普通に貯金
●面倒なので子ども名義の口座に貯金するだけです。(女性/33歳/建設・土木/技術職)
●都市銀行の普通預金を活用して資金を貯めています。毎月1万円と金額を決めており、無理のない範囲で貯蓄をしています。(女性/36歳/金融・証券/事務系専門職)
●財形貯蓄で1万円積み立てている。(女性/46歳/商社・卸/事務系専門職)
とくに教育資金向けのサービスを利用せず、普通に貯金をしているという人もいます。自分で決めた金額を毎月貯金できる、堅実な性格の人には向いているかもしれません。急にお金が必要になったときにすぐ利用できるのはメリットです。
定期預金に預ける
●定期預金を毎月出来るだけしている。(女性/48歳/不動産/秘書・アシスタント職)
●定期預金に毎月3万貯蓄している。(女性/33歳/機械・精密機器/技術職)
定期預金は、あらかじめ預ける期間を決めておく預金です。1年後、3年後など、決めた期間中は自由に引き出すことができない点が普通預金と異なります。普通預金より金利が高く設定されている場合が多いです。「このお金には手をつけない」と決めて貯める場合にはよいといえます。
途中で解約すると金利が低くなってしまう可能性もあるので、家計にひびかない金額で考えてみてください。
学資保険に加入
●給料から学資保険1万円、普通預金5,000円を毎月貯めています。(女性/34歳/医療・福祉/秘書・アシスタント職)
●学資保険を毎月1万円貯蓄している。(女性/25歳/生保・損保/営業職)
●学資保険を年間10万円支払っている。児童手当を年間5万円程貯蓄している。(女性/32歳/家具製造業/事務系専門職)
学資保険は多くの保険会社が用意している教育資金プランです。通常の貯蓄とは異なり保険商品なので、契約者に万が一のことがあったときにお金を受け取れるという点がメリットです。進学の節目にお祝い金が出るなど、さまざまな商品があります。
まとめ
子どもの夢を応援してあげるためにも、ある程度の教育資金は必要です。しかし、やみくもにお金を貯めようと思ってもうまくいきません。目標設定がないと、貯金のモチベーションも下がってしまいます。
高校、大学、専門学校などの進学には、奨学金や授業料免除などの制度も利用できます。いつ、どのくらいお金が必要になるのか、家族のライフステージにあわせて予測してみましょう。
マイナビ子育て調べ
調査日時:2023年5月10日~12日
調査人数:109人(22歳~40代までのパパ・ママ)
(マイナビ子育て編集部)