家電の処分で覚えておきたいい注意点まとめ

家電が壊れてしまったり、引越しの際に不要になったりしたとき、どのように処分していますか？　一般ごみとして回収してもらえないことぐらいは知っていても、とくにエアコンや冷蔵庫といった大型の家電の場合、いざとなるとどうしたらいいか困ってしまうケースが少なくないはずです。

家電は、処分方法を間違えてしまうと、違法行為とみなされ刑罰対象になる場合もあります。そのため、取り扱いには十分な注意が必要です。家電を処分するための正しい知識や方法についてご紹介します。

家電の回収方法には大まかに4つの区分があり、どの区分に属するかによって処分の方法が変わってきます。まずは、不要になった家電がどれに当てはまるかをチェックしましょう。

テレビ（ブラウン管、液晶、プラズマなど）、冷蔵庫（冷凍庫を含む）、エアコン、洗濯機（衣類乾燥機を含む）がこれに含まれます。

携帯電話やデジタルカメラ、電子辞書やラジオなどの使用済み小型家電の多くはこの区分に含まれます。小型家電の定義は、例えば「サイズが15×25センチメートル以下」という具体に、自治体によって異なります。

パソコンには、他の家電とは異なる特別な処分方法があります。

上述した家電以外で、高さや幅、奥行きのうちのどれか1辺が、30センチメートルを超える家電や家具類は粗大ゴミ扱いとなります。

家電リサイクル法とは、製品に含まれている部品のうち再利用できるものをリサイクルすることで資源を有効活用し、廃棄物を減らすための法律です。

上記4つの区分のうち、家電リサイクル法の対象品目となるのは、特定家庭用機器。つまり、テレビ、冷蔵庫、エアコン、洗濯機が該当します。

家電を販売するお店には過去に販売した家電を引き取る義務があるので、テレビやエアコンなどの特定家庭用機器は、購入したお店に収集・処分を依頼することができます。この場合は、リサイクル料金と収集運搬にかかる料金が必要です。

家電を新しく買い換える場合なら、購入するお店にいらなくなった家電の処分を依頼することもできます。この場合も、リサイクル料金と収集運搬料金が必要です。

家電のコンディションによっては、リサイクルショップで買い取ってもらうことが可能です。リサイクル料金を支払うことなく、逆に販売代金が入る可能性もありますが、注意点もあります。例えば、古いものや使えないものは買い取り対象になりません。また、買い取りできず引き取ってもらう（処分を任せる）場合、購入店よりもかえって高くなることも。

ネットオークションやフリマアプリで販売するのも手です。オークション形式なら、思いのほか高値で売れることも。フリマアプリなら、好きな価格を設定することができます。ただし、出品の手間が必要な点、取引が成立するとは限らない点には注意が必要です。

自治体に依頼するのも処分方法の一つです。郵便局でリサイクル券を購入し、自治体が指定する引き取り所へもちこみます。収集運搬料金が必要ですが、収集を依頼することも可能。引き取り料金は製品によって異なりますが、おおまかな目安は以下のとおりです。

・エアコン　900円～1,890円
※ヤンマーは9,000円

・テレビ　1,200円～3,415円

・冷蔵庫　3,400円～5,590円

・洗濯機　2,300円～2,965円

携帯電話やデジタルカメラなどの小型家電は、小型家電リサイクル法にもとづいて、自治体や認定業者が回収を実施しています（実施していない自治体もあります）。回収ボックスを設置したり、ごみ収集所で回収したりと、回収する方法はさまざま。回収する品目も自治体によって異なりますので、各自治体が提供する情報をチェックしてください。

パソコンには特別な処分方法があり、決められた手続きで処分する必要があります。メーカーに回収依頼を申し込み、所定の手続きでリサイクル料金を支払ったうえで、決められた宛先に製品を発送します。なお、「PCリサイクルマークシール」（メーカーによる回収再資源化サービスを受けられることを保証するもの）がある場合は、リサイクル料金が不要です。コードやマウスなども一緒に処分してもらえます。

上記以外の家電は粗大ゴミとして処理できます。各自治体の方針に合わせて処分してください。例えば東京なら、粗大ごみ受付センターに連絡し、必要な料金を聞いたうえで「粗大ごみシール」を購入。所定の排出場所に、当日の朝に出しておけば回収してくれます。

一般ゴミは収集所に正しく出しておけば回収してもらえますが、家電については特別なルールが決められています。トラブルを避けるためにも、しっかり守って対処してください。大量に処分する場合は、有料ですが不用品回収業者に頼るのも検討してみてくださいね。