2025年の教育費は約6割が「増えた」、6割以上が「負担が大きい」が教育費を削れない現実が明らかに

2024年と比べて、2025年の子ども1人あたりの教育費はどのように変化したか尋ねたところ、57.4％が「大きく増えた」「やや増えた」と答えました。38.6％は「ほぼ変わらない」、3.9％は「大きく減った」「やや減った」と答えています。

2025年にかかった、子ども1人あたりの年間教育費（習い事やクラブ活動費含む）の総額は、「10万～30万円未満」（30.6％）でした。30万円未満が53.9％と半数を超えている一方、41.8％は「30万円以上」と答えています。

年間の教育費総額について、現在の家庭にとっての負担感を尋ねると、65.9％が「非常に負担が大きい」「やや負担が大きい」と回答しました。「どちらともいえない」は23.8％、「あまり負担ではない」「ほとんど負担ではない」は10.4％でした。

物価高が続く中での教育費について聞くと、84.6％が「とても削りにくい」「どちらかといえば削りにくい」と回答しました。2025年、教育費（学校外教育を含む）の増加・維持のために、家計で削った支出で最も多かったものは、「外食費」（35.3％）で、「旅行・レジャー費」（31.8％）、「衣服・ファッション費」（28.0％）と続きました。

給食費無償化や教育費の負担軽減によって生じた余剰費用について聞くと、28.3％が「将来の教育費貯蓄」と答えました。次いで「日常生活費」（27.4％）、「家計全体の貯蓄」（25.4％）という順になっています。

物価高騰の影響で、子どもの習い事を見直したかという問いに対して、52.2％が「見直していない」と回答しました。「検討したが継続している」は11.9％となっています。

調査対象：小学生・中学生・高校生の子どもを持つ保護者900名
　　　　　（内訳：小学生の保護者300名／中学生の保護者300名／高校生の保護者300名）

調査期間：2026年1月15日～2026年1月19日
調査方法：インターネットリサーチ
出典：明光義塾調べ

明光ネットワークジャパン
https://www.meikonet.co.jp/

（マイナビ子育て編集部）

＜関連記事＞
✅30歳まで夫は大学院生、貯蓄し始めたのは2年前から。子育て中の共働き夫婦の切実な家計の悩み

✅子育て世帯が抱える”三重苦”って知ってる？1000世帯に聞いて明らかになった、家計の限界